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どうなるユニフォーム(17)
2010年01月29日（Fri曜日）
ユニフォームの価値 業界全体でアピール
昨年９月から１６回にわたって素材メーカーや商社の担当者を中心にユニフォーム業界の課題と展望を聞いてきた。最終回の今回はこれまでの連載を元に２０１０年のユニフォーム業界を展望する。
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世界同時不況による景気低迷の影響で２００９年、ワーキングウエアやオフィスウエアなどユニフォームは厳しい商況で推移した。しかし、その中でも医療・介護やサービス業分野は比較的堅調に推移した。
「ワーキングウエアは上期が横ばいから微増で推移し、下期あたりからは５～１０％増で進捗するのではないか」（東レの木村寛機能製品事業部長）というように、多くの素材メーカーの担当者が期待も含めて、２０１０年は上向く兆しが見えるという。
各素材メーカーは反転に向けた準備を進めている。一つは海外も含めた生産、供給体制の整備が１０年の大きなポイントとなる。デフレ状況のなか、コストダウンの要求は強く、その努力は欠かせない。もう一つはメーカーの根幹ともいえる素材開発の強化が重要になる。
「こういう時期だからこそ新しいモノ作りをしようというアパレルの意識も高まっており、新規商材への引き合いは強い」（クラボウ繊維事業部の西澤厚彦テキスタイル第一部長）と言う。「安心」「安全」「健康」「環境」をキーワードに、ユーザーニーズに応える機能素材の提案に力を注ぐ。
ユニフォームアパレルも「アパレルが本当に使いたいのは品質に対する心配がない国内素材。これからも素材メーカーとの協力関係を維持していきたい」（クロダルマの平謙介社長）とする。ユニフォームアパレルの２０１０年春夏物展示会ではアイテムとしては絞り込まれているものの、新しい価値を追求した新商品の提案も見られる。
ユニフォームには、一体感の醸成や社員のマンパワーの向上などユニフォームにしかできないことがあり、経費に換算できない価値を持つ。ユニフォーム独自の価値をユーザー企業やエンドユーザーに業界全体でもっとアピールし、理解してもらうことが、今後ますます重要になる。素材メーカーと商社、アパレルが、従来以上に連携し「ユニフォームメーカーの提供するユニフォームがどう違うのか訴求すること」（カイタックの西本健治取締役ユニフォーム営業部長）が必要だ。
（おわり）
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