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MU会期変更の影響/総じて前向きな反応/PVとの競合は激化か

2016年09月29日(Thu曜日) 午前10時32分

 「ミラノ・ウニカ」(MU)が18秋冬展の開催時期を9月から7月に前倒した(一部既報)。アパレルの生地選定の時期に合わせたもので、7月に開催されていたプレビュー展の「プリマMU」とMU9月展を統合し、来年から7月開催に変更する。MUの「ザ・ジャパン・オブザーバトリー」(JOB)出展企業はおおむね前向きに受け止めているが、競合展である「プルミエール・ヴィジョン」(PV)などへの影響は避けられない。

 JOBを率いてきた日本ファッション・ウィーク推進機構(JFW)の川島朗テキスタイル事業事務局長は、「プリマMUと一体化したのは良かった。7月に早期化することで産地の生産が間に合うかという懸念もあるが、世界的な時流なので乗り越えなくてはならない」と語る。

 PVとMUの両方に出展するエイガールズの山下雅生社長は、「欧州のバイヤーは9月時点で7~8割を仕入れている。世界のカレンダーが変わっており、7月への早期化は仕方がない」と話し、小松精練も「モノ作りは大変になるが、提案のタイミングとしてはベスト」と7月開催を受け入れている。その他、既存のJOB出展企業からは「問題なし」(スタイレム、齋栄織物)、「大賛成」(八木通商、青文テキスタイル)といった前向きなコメントが数多い。

 来年の「MU18春夏」は2月に決定しているが、18秋冬展の7月開催により、19春夏のMUが1月に早期化する可能性もある。また、これまで“紳士のMU、婦人のPV”というすみ分けられたイメージが強かったが、開催時期がともに9月ということで、バイヤーには渡航費用などで効率的な側面があった。

 しかし、来年からMUが7月とPVが9月に分離することで、バイヤーが片方に集中する可能性もある。MUは婦人物を強化しており、PVとの展示会競争が激化しそうだ。

 一方、日本からのMU参加には国や県の補助金に頼る企業、組合もある。企画・生産の早期化だけでなく、これまで以上にスムーズな補助金申請手続きが求められるだろう。