ごえんぼう

2018年03月09日(金曜日)

 衣料品のEC(電子商取引)販売が進展する中で「素材やテキスタイルが見直される」と産地企業が期待している▼店舗、販売員、商品納入、陳列が不要になるEC販売は介在する企業も少なくなり、コストが下がる。そうなれば良い原材料を使うとの見方だ。ECによる合理化でさらに安い製品を売るのではなく、良いモノ作りにつながれば消費者にとってもプラスになる▼現実に米国の衣料品EC販売業者の中には高価格の日本製やイタリア製の素材しか使わないところもあり、業績を伸ばしているそうだ。ある産地企業は「これまで低価格ばかりを追求して、衣料品の質を落とし、日本のアパレルは消費者を裏切ってきた」と指摘する▼デフレ傾向が強い衣料品が多い中でEC販売の進展によって、果たして変化が起こるのかどうか。アパレルもEC販売を強化するが、安くするだけではない商品作りを志向してもらいたい。