インド繊維産業/対日輸出を強化/日本向け品質&デザインで

2018年06月05日(Tue曜日) 午後3時24分

 インドの繊維産業が改めて対日輸出強化に取り組んでいる。インド貿易振興局(ITPO)のディパ・クマル事務局長は、「昨年来、日本繊維製品品質技術センター(QTEC)をはじめとする日本の品質評価団体などと協力し、日本市場に適した衣類やテキスタイルの開発に力を入れている」と話す。

 7月18~20日に大阪市中央区のマイドームおおさかで開く「第39回インド衣料品展(IGF)」「第29回インド家庭用品展(IHF)」「第1回インドシルクフェア(ISH)」では、その成果の一端を披露し輸出促進につなげる。

 インド繊維省傘下の繊維委員会とQTECは2016年11月、「日本市場向け繊維製品の適合性評価に対応するためのインド製品の品質向上に関する了解覚書(MOU)」を結んだ。

 これに基づき、昨年にはQTECがインド9都市でセミナーを実施。日本向けの検品やJIS試験方法など品質管理に関わることから、「欠点が味わいでもある手織物は日本人バイヤーに受け入れられるか」「ウールやシルクの糸への関心はどうか」など多様な質問が相次ぎ、実り多いものだったと言う。両者は今年度も引き続き交流し協力関係を深めていく。

 ニッセンケン品質評価センター(ニッセンケン)は、インドのジャイプル事業所を中心に、日本国内と同レベルの試験サービスを提供。現地工場と日本企業を品質の信頼で結ぶサポート業務を推進している。

 同国繊維関連の対日輸出は2011年の日本インド経済連携協定(CEPA)締結で繊維製品関連の関税が撤廃されて以来、増加傾向にある。だが17年の日本の衣類・テキスタイル輸入に占めるインドのシェアは1・24%で、中国、ベトナム、インドネシア、バングラデシュに次ぐ第5位にとどまる。

 「日本市場が求める品質やデザインの追求が低かった」との反省から、日本の品質評価団体などとの協力を強めることで、「大量生産でありながら小ロット対応が可能、カスタマイズしたハンドワークといった強みを生かしながら、インドブランドの日本市場への浸透を図る」。