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東洋紡/機能材と繊維の融合へ/将来の事業部門再編も視野

2018年10月19日(Fri曜日) 午前11時6分

 東洋紡の繊維・機能材部門は今後の重点課題として、機能材と繊維の各事業の融合を挙げる。繊維・機能材部門の統括を務める西山重雄取締役執行役員繊維・商事本部長は、「よりスピーディーに成長戦略を実行することを目的に、将来的には機能材本部と繊維・商事本部の再編もあり得る」と話す。

 同社は現在、繊維・機能材部門の下にエアバッグ、不織布、スーパー繊維など産業資材を中心に扱う機能材本部と、衣料繊維を主力とする繊維・商事本部を置く。それぞれの事業領域拡大や取扱商品の拡大などのためには、今後の両事業の連携が欠かせないと判断した。このため繊維・機能材部門での連携・統合に着手しており、まずは10月に技術部署を統合した。

 生産部署での連携も既に進んでおり、「富山事業所での生産の約3割は機能材関連の商品になっている」と言う。この比率も高めることで、生産効率の向上や新規商品開発のスピードアップを目指す。

 全社で事業の在り方や社風の改革を目指す「カエルプロジェクト」を推進しており、「その中でも部門の在り方について議論している。将来的には機能材本部と繊維・商事本部の統合・再編も視野に入れ、スピーディーに成長戦略が実行できる体制を作る」と話す。

 こうした全社的な組織改革に先行して繊維・商事本部内での改革も実施した。合同商事、東洋紡テクノユニ、東洋紡アパレルシステムズを統合して東洋紡ユニプロダクツを発足させた。西山取締役は「これは後ろ向きのリストラではない。企業内アライアンスとしてシナジーを発揮させることが目的」と強調する。

 合同商事の学販シャツ事業、東洋紡テクノユニの東京拠点や物流機能、東洋紡アパレルシステムが蓄積してきたニット縫製などのノウハウを融合させることで事業領域や取扱アイテムの拡大などを図る。こうした取り組みを今後は機能材本部でも進め、そこに東洋紡STCの商社機能が加わることで一段と強力な事業体質の構築を目指す。