産地の1~3月は?(7)

2021年01月26日(Tue曜日)

東海 総じて厳しく不透明さ色濃い

 東海産地の1~3月は総じて厳しい状況が続きそうだ。昨年は新型コロナウイルス感染拡大の影響により受注は大きく減少。年明けには首都圏や愛知県などにも2回目となる緊急事態宣言が発令されたことで立ち上がりから暗い雰囲気が漂う。

 高級ファッション衣料向けの遠州産地では、昨年店舗の臨時休業などで発生した在庫が今春夏向けにスライドしたことで受注減は避けらない。発注側の“作り過ぎない”という傾向も顕著で今シーズンは厳しい見通しだ。

 同産地の関係者によると、自販の織布企業はデザイナーズブランドや中小アパレルと直接取引をしており、厳しい中でもダメージは少ないようだ。ただ、受託製造の織布企業はそうした顧客がつかめておらず状況は厳しい。「自販と受託企業の差がさらに広がっている」(産地関係者)と語る。

 ファッション衣料向けの状況は厳しいが、切り売りは巣ごもり消費による需要の拡大で堅調に推移。そのため、遠州でプリントを手掛ける染工場の中にはフル稼働が続く企業もある。ただ、商社からは切り売りの動きが鈍化しつつあるという指摘もある。

 衣料やカーテン地、多重ガーゼ、産業資材などを扱う三河産地の状況も全体的には芳しくない。ただ、大手自動車メーカーの生産が回復したことで、受注が戻りつつある企業もある。浴衣を扱う知多産地も緊急事態宣言の再発令によって今後の見通しは不透明だ。