繊維ニュース

A+A2019プレビュー 世界の労働安全市場へ(6)/働き方改革のヒントがそこに

2019年10月16日 (水曜日)

 「A+A2019」では今回、2千社以上が出展し、個人用防護具(PPE)をはじめ、労働安全にまつわるあらゆるアイテムが展示される。従業員の健康に関する投資は企業が業績拡大を目指す上で必要不可欠な要素になりつつある。職場での健康管理や安全、作業現場・オフィスのデザインなど、あらゆる面を考慮する全体的なアプローチの促進の重要性が近年高まっている。

 日本では最近、“働き方改革”がクローズアップされてきたが、労働安全への対応策も改革の一環であり、その改革を後押しする幅広いアイテムや手法がA+A2019で見られる可能性がある。

 A+Aに出展する素材・ユニフォームメーカーだけを見ても、前回の2017年には600社近くが出展し、今年はさらに増える可能性がある。米国の「ディッキーズ」をはじめ、ノルウェーの「ヘリーハンセン」、米国の「カーハート」といった日本でも知名度が高いブランドが参加する。

 日本のワークウエアメーカーが国内でライセンス展開を始めたスウェーデンの「ブラックラダー」、デンマークの「マスコット」といったブランドも出展。日本企業にないファッショナブルなウエアの提案に加え、働き方改革を促すようなデジタル技術を駆使したアイテムの投入があるかもしれない。

 ユニフォームだけでなく、米国のデュポンやオーストリアのレンチング、ドイツのシンパテックステクノロジーズといった素材の有力企業も多数参加。ワークシューズも「プーマ」を展開するドイツのISMやイタリアの「ディアドラ」などが出展を予定する。

 サステイナビリティー(持続可能性)の意識の高まりで環境に配慮したウエアをはじめ、PPEの出展も見込まれる。国内のユニフォームメーカーではまだまだサステイナビリティーに対する商品企画が少ない中、欧米メーカーがどのような取り組みを進めているかも注目すべきポイントとなる。

 本紙「繊維ニュース」ではA+A2019の会期期間中、今回も視察ツアーを実施するとともに、国内外の出展企業やA+Aを主催するメッセ・デュッセルドルフへの取材も敢行。現地のショップ見学ツアーも開く予定で、紙面で随時紹介する。

(おわり)