ジーンズ協議会／加盟増え35社に　小売店などへ参加要請

2007年09月21日 （金曜日）

　今年４月、団体名から「メーカー」を除き、ジーンズ関連企業の会員加盟を広く募っていた日本ジーンズ協議会（常見修二理事長）の会員数が増えている。今月２０日現在、紡績や商社、染色洗い加工、副資材メーカーなど３５社が加盟した。多くは同協議会が柱事業にしているベストジーニスト賞などの運営に協賛してきた、日本のジーンズ振興に理解のある企業ばかりだ。

　先月行われた２００７年度の同賞授賞式前に開かれた同協議会の懇親会には新規会員を含めて約８０人の関係者がそろい、「有意義な情報交換が久しぶりにできた」（本山俊明専務理事）と会員の増加に安堵している。

　今後もジーンズメーカーへの参加要請は引き続き行い、関連サプライヤーから小売店などの川下企業へと加盟を呼び掛けていく考えで、常見理事長も会員の増加で協議会再生に意欲を見せている。

　加盟企業は次の通り。▽伊藤忠商事、鳥城物産、栄光商事、エドウイン商事、カイハラ、協同、共和、倉敷繊維加工、クラボウ、京浜流通センター、晃立、小林織ネーム、サーブ、ダイイチ、タカヤ商事、天竜社織物工業協同組合、テンタック、東京吉岡、東洋紡、ナクシス、ニシヤマテキスタイル、日清紡、日本綿布、ニッセン、ビッグジョン、フクイ、ボブソン、豊和、松井文しょう堂、三井物産インターファッション、ミツボシコーポレーション、吉田染工、リーバイ・ストラウス　ジャパン、リー・ジャパン、ＹＫＫファスニングプロダクツ販売。