学生服メーカー大手4社／3月は駆け込み需要で活況に

2014年04月18日 （金曜日）

　学生服メーカー大手4社の今入学商戦は、4月の消費増税の影響で3月の売り上げが急増し物流面で混乱はあったものの、大都市圏を中心としたモデルチェンジ校の獲得や、生徒数の増加などで順調に推移したようだ。各社は4月以降、駆け込み需要の反動を警戒するが、今期の計画達成が見えてきた。

消費増税大きく影響

　学生服メーカーにとって3月は、多くの学校が入学式を実施する前月にあって、1年のなかで最も売り上げが大きい月となる。今年は4月に消費増税を控えていたことで、駆け込み需要が発生し、例年よりも対応に追われた。菅公学生服（岡山市）は、3月の売り上げが前年同月比で約30％増と大きく伸びた。物流面で多少の混乱があったものの、「ある程度予想していたことであり、きっちり納品することができた」（尾崎茂社長）ことに加え、大都市圏だけでなく地方のモデルチェンジ校も順調に獲得できた。

　明石被服興業（岡山県倉敷市）も3月単月の売り上げは約25％増と拡大。2年前に宇部テクノパークアソートセンター（山口県宇部市）を立ち上げたほか、昨年本社近接地に「倉敷和蔵アソートセンター」（倉敷市）が稼働し、物流機能を強化していたことで対応できた。前倒しによる生産を含め、「営業と生産がうまくかみ合ったことで、予測値の範囲内で混乱なく納入できた」（河合秀文社長）という。

　瀧本（大阪府東大阪市）も3月単体の売上高は約10％増だが、「想定内の数字」（小川忠泰社長）。各支店に物流拠点があり、その拠点ごとに早期備蓄品を持っていたことで、大きな混乱にはつながらなかった。

　トンボ（岡山市）もセーター・ニット製品、シャツ、体操服のＴシャツなど、在校生向けのアイテムの販売が伸びたほか、2～3月が寒かったことでコートなどのアイテムが売り場からいったん引き上げたものの、再び戻されたケースもあり、販売が伸びた。消費増税前に夏物の納品を求められるケースがあったが、「極力、断わるようにした」（近藤知之社長）ことで大きな混乱を避けた。

　全体的に天候も納期に影響した。2月は関東を中心に2週間連続の大雪だったことで、私学を中心に採寸の日程にずれが生じた。これに伴う納品の調整があったことで、各社は物流面で苦労した。さらに入学式前の納入と消費増税が重なったことで、例年以上に納期対応に苦労したが、ある程度の混乱を想定していたことや物流機能を強化していたことで、対処することができた。

　生徒数は全体に減る傾向にあるが、今入学商戦では文部科学省の学校基本調査によると、中学校から高校への入学を予定する生徒が前年より8000人ほど増加する見通し。各社は駆け込み需要の反動を警戒するものの、モデルチェンジ校の堅調な獲得などで、期初に計画した今期の売上高や利益目標の達成に全力を尽くす。