「コットンの日」特集／コットンの需要拡大へ
2001年05月08日 （火曜日）
各種プロモーションを実施
５月１０日が「コットンの日」と決められたのは１９９６年。コットン共和国（日本紡績協会）が綿製品需要振興計画の一環として提唱し、日本記念日協会から正式認定を受けたものだ。コットンが夏物素材として最も利用され、５月には店頭での販売最盛期を迎えることもあり、夏物綿製品が勢ぞろいする「コットンのベストシーズン」のはしりとなる５月１０日を「コットンの日」と制定した。コットンは５と１０の語呂合わせだ。コットン共和国では、コットン・カジュアル・フライデーの推進をはじめ、「コットンの故郷を訪ねる旅」のオープン懸賞募集、各種販売店プロモーションなど、記念日を中心に国産綿製品の需要振興の盛り上がりを図っている。
＊オープン懸賞／コットンの故郷を訪ねる旅
日本紡績協会とＣＣＩ国際綿花評議会、日本綿業振興会は毎年４月初めから５月末にかけて一般消費者を対象に「コットンの故郷を訪ねる旅」オープン懸賞を実施している。９６年から始まったこの懸賞は今年で６回目。毎年消費者の注目を集めて多くの応募を得ている人気キャンペーンだ。
普段身の回りにあるコットン（綿製品）の故郷を知ってもらおうと、毎年１０組２０人を綿花栽培地である米国テネシー州メンフィスと、フロリダ州のディズニーワールド行き５泊７日の旅に招待する。さらに、ＣＣＩとコットンＵＳＡマーク・ライセンシーの協力を得て「コットンＵＳＡマーク商品」４アイテム（グンゼ＝赤、青２タイプの白いＴシャツセット・Ｌサイズ、東洋紡＝ＰＨコントロールと消臭効果を持つマンシングのポロシャツ、西川産業＝形状記憶加工ひざかけ綿毛布、日清紡＝コンフォートプロポーザル／シーツとピロケースのペアセット）が９２０人に、綿の実サラダ油が１０００人に当たる。
懸賞は簡単なクイズに答えてはがきで応募、第１回目の抽選は、大阪市中央区の綿業会館で開かれる「コットンの日」記念レセプションで行い、記念日を盛り上げる。
＊人気グッズプレゼント／USAマークを集めて応募
コットンＵＳＡマーク・キャンペーンの一環としてＣＣＩと日本綿業振興会が展開しているのが、毎年３月上旬から６月末までの「販売店プロモーション」だ。
このプロモーションは、「コットンの故郷を訪ねる旅」と連動し消費者対象のクローズド懸賞として実施するもので、毎回国産コットンＵＳＡマークの品質の良さや、コットンの持つ優しさ、ぬくもり感などのイメージを前面に打ち出している。
対象商品に付いたマークを切り取って日本綿業振興会へ応募すると抽選で人気グッズが計１６００人に当たるというものだ。マークの各ライセンシーを通じてＰＯＰ、ショーカード、応募はがき付きのチラシなど全国の店頭に設置、今年からは各店頭で「コットンＵＳＡマークパンフレット」を置いてコットン・ファンの輪を広げていく。
商品は、ソニー「ＭＤ―ＬＰ対応ウォークマンＥ５００」やナショナル「遠心パワー電気ほうき（コードレス掃除機）」、ＶＩＳＡギフトカード１万円分など豪華な品ぞろえだ。
＊Tシャツデザイン・グランプリ／やさしさ、癒しを表現
「コットンの日」に向けてのもう一つの特別企画が「Ｔシャツ・プリント・デザイン・コンテスト２００１」だ。募集テーマは「コットン・ラブレター あなたのハートをコットンで伝えよう」で、今年は、後藤宗三郎氏（四十七歳、兵庫県宝塚市）の作品がグランプリとなった。
今回が三回目となったコンテストのグランプリ作品は、コットンボールの中で気持ちよさそうに眠る男の子を描いた。「やさしさや癒（いや）しを発信するようなメッセージ性、普遍的な優しさの表現が審査員の心をとらえた」（審査員の古川雲雪氏）。
応募総数は過去二回（第一回は四百十三点、第二回は八百三十八点）を大きく上回り、内外から二千九百四十四点のイラスト、海外、ＣＧ、写真などが寄せられた。グランプリのほか、優秀賞も五点選ばれ、「どれもセンスがよくて秀作ぞろい」（審査員ら）だった。
グランプリ作品は五月十日に綿業会館で開催される「コットンの日」パーティーの当日出席者らにプレゼントされる。
＊コットンＵＳＡマーク「知ってる」が54％
わが国での「コットンＵＳＡマーク認知度」が昨年、急激に上昇した。９６～９９年まで認知度は２０～２２％の範囲で横ばいに推移していたが、２０００年は３８％へと一気に高まった。とくに２０～３４歳の女性では５４％が、「コットンＵＳＡマーク」を知っているという調査結果だ。
同調査は、日本綿業振興会が８９年から毎年行っているもの。昨年は７月に調査したが、全体の３８％が同マークを知っていると回答した。コットンＵＳＡマークキャンペーンが対象にしている２０～３４歳の女性では５４％が「認知している」という結果である。
同協議会によると、「９９年から花王が洗剤のパッケージデザインに同マークを付け、テレビなどでもキャンペーンした効果が出た」ため。異業種とのキャンペーンで、消費者への露出度が増したようだ。