「ＡＦＦ・大阪2017」　4月11～13日（１）／マイドームおおさかで節目の30回目／アジアの繊維産業が今ここに！／6千平方メートルに318社360ブース

2017年04月05日 （水曜日）

　日本最大級の繊維・アパレルＯＥＭ／ＯＤＭ展示会「ＡＦＦ・大阪2017」（ＡＦＦと日中経済貿易センター共催）が4月11～13の3日間、大阪市中央区のマイドームおおさかで開かれる。今回で30回目の節目を迎える。展示商品はアパレル、服飾品、素材、副資材、ホームテキスタイルと幅広い。出展者数は計318社で、総面積6千平方メートルの会場に360ブースを展開する。

〈今年初開催から15周年／最大級の衣料ＯＥＭ展に〉

　ＡＦＦ展は2003年に「チャイナファッションフェア」（ＣＦＦ）としてスタートし、今年で15周年を迎える。今では日本最大級の繊維・アパレルＯＥＭ／ＯＤＭ展示会として知られ、春は大阪、秋は東京での開催が定着している。14年には福岡、15年には名古屋でも初開催するなど新たな地域でのビジネスチャンス開拓にも取り組んできた。

　中国繊維企業が同国内の生産コスト上昇に伴い、生産拠点を東南アジアへと移すようになり、ベトナム、ラオス、ミャンマーなど出展企業の国籍が多様化したため、14年の東京展から名称をＣＦＦから現在のＡＦＦ（アジア・ファッション・フェア）に改称した。対日貿易経験が豊富で、幅広いニーズに対応可能な企業318社が一堂に会する。

　16年までのＡＦＦ展のデータによると出展企業の91・5％は中国大陸からの出展者、8・5％がその他のアジア諸国でラオス、バングラデシュ、ミャンマー、香港、台湾などがある。

　新規出展企業の割合は28％、継続出展企業は72％。出展企業の業務形態はＯＥＭが60％、次いで29％がＯＤＭ、オリジナルブランド展開が6％、その他が5％となっている。

　出展企業の対日貿易経験年数では10年以上が53％、5～10年が30％、2～5年が13％、2年以下が4％と既に日本と一定量の取引がある企業が半数以上を占める結果となっている。

〈幅広いニーズに対応／シェア拡大へ絶好の機会〉

　日本企業が縫製工場の東南アジアシフトを進める中、近年のＡＦＦ出展企業の展示には新たな変化が見られる。とりわけ目立つようになったのは東南・西南アジア工場でのオペレーションの打ち出しだ。中国企業自らが人件費メリットのある他のアジア諸国の繊維企業に出資したり、生産拠点を持ったりすることでコスト競争力を再び強化する動きが見られる。

　こうしたコスト対策を進めることで大量受注の低コスト生産の商品から、従来の中国国内工場での高品質、小量、短納期対応品まで幅広いニーズを取り込める体制を整えている。さらにブースでの商品の見せ方にこだわる企業、日本語対応を充実し商談に安心感を持たせる企業などさまざまな工夫を凝らす企業が見られる。

　中国企業が日本市場開拓に前のめりになる背景には、中国経済成長の鈍化や現地の繊維産業の伸び悩みがあるようだ。日本の衣類輸入統計でも減少傾向が鮮明だ。日本の年間アパレル輸入総額に対する中国のシェア（日本繊維輸入組合まとめ）は、11年の80・9％から12年78・2％、13年75・6％、14年71・7％、15年68・0％、16年64・7％と、毎年減少している。

　そのため、今回のＡＦＦ展は節目の30回目と注目度も高く中国をはじめとするアジア企業にとって日本市場でのシェアを拡大する一大チャンスとなる。