東レ　テキスタイル事業部門／グローバル製販体制強める／幅広いソリューション　提案

2017年06月13日 （火曜日）

　東レのテキスタイル事業部門は、今期（2018年3月期）スタートした中期経営課題に基づき「素材発信のテキスタイル開発強化」「グローバル販売拡大」「差別化品の海外生産拡大」「海外グループ会社との連携強化」に重点的に取り組む。三木憲一郎取締役繊維事業本部副本部長兼テキスタイル事業部門長は「現在、テキスタイル事業では構造変化が起こっている。国内だけでなく海外でも特徴のある商品を生産・販売することが欠かせない」とグローバル製販体制の強化に取り組む考えを強調する。

　三木取締役は今後の方針として、「まずはモノ作りの強化。東レのテキスタイル事業の強みである素材の特徴を発信するテキスタイル開発に取り組む」と言う。その上でグローバル販売の拡大を目指す。特にスポーツ素材は海外スポーツアパレルへの拡販に取り組む。そのために体制も変更し、東レと東レインターナショナルの役割分担も若干変更し、欧州には商品の技術背景を説明できる東レのスタッフを常駐させた。

　海外生産の高度化も進める。ベトナムでの染色加工場新設の検討などを含めて「定番品だけでなく“準特品”までグローバルに生産できる体制を整備する」と考える。海外グループ会社との連携も強化し、東レグループとして取引先に対して幅広いソリューションをトータル提案することを目指す。素材の差別化と合わせて、商流の差別化も進める。

　一方、国内市況が低迷する婦人服地に関しては、「東レ素材の独自性を一段と打ち出した頂点商品に力を入れ、ブランド価値を上げていくしかない」と強調。スポーツ素材の技術応用で機能性など新たな価値を提案していく。婦人服地の輸出強化のための体制整備も進める。

　さらに、スポーツ素材によるアスレジャーやタウンユース、スポーティーカジュアルなど新たなトレンドに対応した商品開発と提案で業容を拡大する。

　テキスタイル事業にとって生産チームを構成する国内の産地企業との連携も欠かせない。三木取締役は「産地とは従来以上に連携を強め、東レが販売を拡大することで北陸産地などの強みを海外に発信したい。国内生産を減らしてはいけない。国内生産が減少すると、いずれ海外生産の減少につながる」との考えを強く示す。併せて、これまで以上に日本製テキスタイルのアピールにも力を入れる。