今日から「ＡＦＦ・東京」／アジア繊維企業が一堂に／関係深掘りへ提案

2017年09月27日 （水曜日）

　「ＡＦＦ・東京2017」（主催＝ＡＦＦと日中経済貿易センター）が今日27日、東京・池袋のサンシャインシティ文化会館（東京都豊島区）で開幕する。前身から数えて31回目になる。アパレル、服飾雑貨、各種素材、ホームテキスタイル、副資材など出展企業の事業分野は幅広く、前回の東京展を上回る429社が合計503ブースを構える。

　同展は14年9月の東京展から、前身の「チャイナファッションフェア」の名称を変更。衣料品サプライチェーンの広域化を受けて中国以外の国・地域からの出展も募っている。今回は日本、ベトナム、ミャンマー、バングラデシュ、カンボジア、インドなどの51社も参加。過去最高となり、出展企業の多国籍化が着実に進む。

　大多数を占める中国勢を地区別に見ると、江蘇省151社、山東省122社、浙江省65社。全出展者のうち、254社が10年以上の対日ビジネス実績を持ち、80％がＯＥＭに対応するなど、日本企業と取り組みの深い出展者が集まる。

　ここ数年、同展ではＡＳＥＡＮ地域やバングラデシュに保有する自社工場や機能素材、小ロット対応、ＯＤＭ供給を訴求するパネル展示が目立つ。マネキンの設置などレイアウトを重視する企業も回を重ねるごとに増える。

　豊富な調達基盤とＱＲニーズの高まりなどで「改めて中国生産が見直されている」と指摘する商社のアパレルＯＥＭ／ＯＤＭ担当者は多い。こうした要望に対して、出展企業がどのような取り組みや高度化サービスを打ち出すのかは、対日繊維貿易の現状と今後を見るヒントにもなる。