大手学生服メーカー／都市部でMC校獲得順調／学校の新たなニーズ捉える

2018年04月25日 （水曜日）

　学生服メーカー大手4社の今入学商戦は、都市部を中心に制服モデルチェンジ（ＭＣ）校の獲得が順調に進んだことに加え、スクールスポーツでの新規採用校を大きく伸ばしたことで、3社が今期増収の見通しを示す。来期も都市部でのＭＣ校獲得を進める一方で、学校の新たなニーズを捉えようとする動きを強める。（於保佑輔）

　今入学商戦は、例年に比べＭＣ校数が少なかったが、大手4社のうち、菅公学生服（岡山市）、トンボ（同）、明石スクールユニフォームカンパニー（明石ＳＵＣ、岡山県倉敷市）の3社は、順調に新規の獲得が進んだ。

　文部科学省「学校基本調査」によれば、新入生は前年に比べ6万人減少。しかし、「私学は生徒が減っていない」（トンボの近藤知之社長）のが実情で、生徒数が多い都市部で販売を伸ばした。一方で瀧本（大阪府東大阪市）は、「新入生の減少が響いた」（高橋周作社長）ことで苦戦した。

　スクールスポーツは、アシックス・ジャパンの事業見直しの影響で、明石ＳＵＣが「デサント」で過去最高となる200校超の新規採用校を獲得、ブランドが「市場に定着してきた」（河合秀文社）ことが寄与した。トンボも、ウオームアップウエアに着想して開発した「ピストレ」の販売が、「ヨネックス」とともに堅調。瀧本を除く3社は前期に続き、過去最高の売上高達成が見えてきた。

　来入学商戦の入学者数は、前年より高校が減るものの、中学校は増え、中高合わせて6千人ほど増える見通し。ＭＣ校は近年減る傾向にあるが、都市部では依然としてＭＣ需要は活発で、首都圏を中心に獲得に向けた攻防が激しさを増す。

　昨年、名古屋の販売会社を支店化し、都市部での販売戦略を強めるトンボは、今年7月に東京支社を本社に格上げし、岡山本社との両本社制とする。「販売・企画の機能も東京本社に持たせることによって、関東での拡販を強化する」（近藤社長）のが狙いで、数年以内の関東での物流センター設置も計画する。

　制服更新だけでなく、学校のサポートを強化する動きも活発化。菅公学生服は学校教育のサポートをはじめとする教育ソリューション事業で、私立を中心に30～40校へ取り組みを広げる。「特色をどうやって出したいかは、学校によって異なる」（尾﨑茂社長）ことから、イメージ刷新やキャリア教育など、学校が抱える悩み解決のための動きを強め、事業として育てる。

　瀧本は、来期からの新3カ年中期経営計画で「世の中の変化に対して、どういう切り口で入っていけるかを考えながら、さまざまな価値の強化を盛り込む」（高橋社長）方針。電子商取引（ＥＣ）活用の新しい仕組み作りも試み、「消費者のニーズに、より明確に応える」姿勢で巻き返しを図る。

　明石ＳＵＣは「明石ＳＵＣセーフティープロジェクト（ＡＳＰ）」として、産学連携で防災関連の商品開発などに取り組み、全国の学校へ防災への啓発活動を推進。ＡＳＰに携わる社員が積極的に防災アドバイザー資格を取得するなど「取り組みを深化させる」（河合社長）ことで、メーカーとしての新たな役割を追求する。