A＋A2019 ユニフォーム2.0の時代へ（１）／何もかも一歩先を行く

2019年11月18日 （月曜日）

　世界の最先端のユニフォームが集う、労働安全・衛生分野の見本市「Ａ＋Ａ2019　国際労働安全機材・技術展」（メッセ・デュッセルドルフ主催）が今月5～8日、ドイツのデュッセルドルフで開かれた。欧米ユニフォームメーカーのデザインや機能性の高さもさることながら、ユニフォームに対する思想が日本とは大きく違う。まさにユニフォーム2・0の世界が広がっていた。

（Ａ＋Ａ2019取材班＝於保佑輔、富永周也、中西俊行）

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　「ユニフォームに対する考え方を改めた」――ワークウエア企画販売のアイズフロンティア（岡山県倉敷市）の礒野豊社長は初めてＡ＋Ａを訪れ衝撃を受けた。「日本は価格が優先されるが、欧州は違う。安全＝価格だ。日本の作業服はこのままで良いのだろうか」

　Ａ＋Ａには今回、64カ国・地域から2121の企業・団体が出展、初めて2千社を超えた。うち600社が素材を含めたユニフォーム関連企業で、約230社がいわゆる“コーポレートウエア”を供給するファッションの要素を持つユニフォームメーカーとなる。

　隔年で開かれるとはいえ、これだけの企業が集い、最新の商品を披露するだけに、毎回日本の来場者に新鮮な驚きを与える。ここ数年、日本のユニフォームメーカーも進化し続けてきた。それでも欧米、特に北欧のユニフォームメーカーの方がデジタル化、サステイナビリティー（持続可能性）といったテーマに対する取り組みはもちろん、ユニフォームに対する根本的な考え方で一歩先に行っているような印象を受ける。

　デザインや素材に加え、やはり根底にあるのが着用者の着心地であり、ファッション性を重視している点が、何もかも価格が優先される日本とは異なる。アイズフロンティアの礒野社長は「日本人はユニフォームにここまで求めていないのかもしれない」と嘆く。それでも「欧州のワークウエアに対する姿勢を少しでも見習っていければ。ハードルが高いかもしれないが」。

　欧州では、日本より何もかも一歩先を行っているかもしれない。しかし、このことは何も悲観すべきことではない。Ａ＋Ａで見知ったことを日本で生かしていけば、縮小する市場の中でもこれから成長できる可能性を十分見いだせる。