新中計　収益力と資本効率の向上へ

2025年05月01日 （木曜日）

　２０２５年度に入り、繊維関連企業が続々と新たな中期経営計画（中計）を始動している。資本効率の改善と安定的な収益基盤の確立を軸に、独自技術の深化や成長分野への投資を強化する動きが広がる。

　素材メーカー各社はニッチ市場での高収益化を図る一方、サステイナビリティーへの対応や設備投資の拡大にも踏み出す（4面にアパレルメーカー、商社編）。

　合繊メーカーでは、旭化成が27年度に営業利益２７００億円（24年度比約35％増）、ＲＯＥ（自己資本利益率）で9・0％、ＲＯＩＣ（投下資本利益率）6・0％の達成を計画。繊維を含むコンフォートライフ事業はニッチで高収益な領域と位置付け、24年度２１４億円から27年度１９２億円へ減益を見込むが、安定的なキャッシュフロー創出に力を入れる。

　工藤幸四郎社長は「資本効率を高めることが中計の根幹。繊維でも利益貢献度は高い」と強調。ポリウレタン弾性糸「ロイカ」やキュプラ繊維「ベンベルグ」といった独自繊維製品の地位は維持する一方、大規模な投資拡大には慎重な姿勢を示す。

　紡績では、トーア紡コーポレーションが27年度に営業利益10億円（24年度比45・4％増）、ＲＯＥ5・1％を計画。長井渡社長は「盤石な生産基盤の構築を進める」と述べ、設備投資に注力するため、ＲＯＥは24年度より下がる。衣料、インテリア産業資材の両事業を軸に、部門横断的な取り組みも活発化させる。

　シキボウは27年度に営業利益25億円（24年度比約92％増）、資本効率ではＲＯＥ3・9％を目標に掲げる。繊維事業は、27年度に営業利益を9億5千万円（同約6倍）へ引き上げる。新中計では「成長への変革」を推進。尻家正博社長は「稼ぐ力の向上に重点を置く」と話し、サステへの対応力を強化しつつ、新たなビジネスの機会を着実に捉える。

　クラボウは14日の決算発表時に新中計の詳細を発表する予定だ。西垣伸二社長は「成長分野を確実に伸ばす」と述べ、繊維事業では「前中計の期間よりも設備投資額を増やす」方針。ＲＯＥでは30年にイノベーションと高収益を生み出す強い企業グループを見据える「長期ビジョン２０３０」で掲げていた8％（23年度6・2％）の前倒し達成を目指す。