スタイレム瀧定大阪　モノ作り力さらに磨く

2025年07月23日 （水曜日）

　スタイレム瀧定大阪（大阪市浪速区）は「より深いサプライチェーンを作っていく」（西山伸一常務）ことを目的に、今期（２０２６年1月期）から服地の国内向け販売部門を組織改正した。単一の課ではなくグループでの動きを強めることでサプライチェーンのさらなる強固化を図るとともに、「ならでは」の商品開発を改めて強化する。

　同社は近年、「国内重要仕入れ先との取り組み深化」をテーマに掲げ、各産地の糸加工業、織り・編み工場、染色加工場、産元らとの協業に力を入れている。21年にテキスタイルＳＣＭ推進部（現ＳＣＭ推進室）を設置し、産地の実態調査や取り組める先の選定を進めた。

　取り組み先の選定作業はほぼ完了し、次のステップとなる「深い取り組み」を実現するにはまとまった発注量も必要という答えに至った。

　これまでは一つの課の判断で染色加工場など仕入れ先に発注するケースが多かったが、それでは量のメリットを出すことが難しかった。数量をまとめるためには課同士が情報を共有し、連携して発注することが有効と考え、組織を改正した。

　国内服地販売部門であるテキスタイル1部を、レディース向け織物中心の第1グループ、丸編み地やメンズ向け、スポーツ向け中心の第2グループという2グループ制とし、仕入れ先への発注を極力グループ単位で行う体制に移行させた。

　一方、製品ＯＥＭの一部の課を服地部門の直轄に加えたのは、服地から製品までの一貫提案を加速させるためだ。「最終製品で納めてほしい」という国内外顧客からの要望に対応する。

　商品開発については「ならでは」重視の姿勢を鮮明にする。尾州産地の小塚毛織（愛知県一宮市）と旧式シャトル織布工場のカナーレジャパン（同）を、北陸産地のシモムラ（石川県小松市）と糸加工のＷＳ（同宝達志水町）をそれぞれ合弁で新設したのもこの姿勢を具現化したものだ。

　西山常務によれば、「産地や工場現場を見たいというアパレルが国内外で増えている」。同社もこの流れを歓迎しつつ、モノ作りに精通する人材の育成にも改めて力を注ぎ始めた。仕入れ先に若手社員を一定期間研修に出す取り組みを昨年から始めたのは「工を重視していく」という方針に基づくものだ。