東洋紡せんい　組織改革で収益力強化

2026年02月25日 （水曜日）

　東洋紡せんいの構造改革が順調に進んでいる。2025年度（26年3月期）は、ここまで営業利益が倍増となる勢いで回復しており、“稼ぐ力”を着実に取り戻しつつある。こうした流れをさらに確実なものとするため、26年度は組織も大幅に改革することで、一段の効率化と収益力強化に取り組む。

　25年度は、これまで苦戦したスポーツ事業が黒字浮上する見通しとなった。国内縫製工場の集約や製品ＯＥＭを中心に低採算品を縮小するなど構造改革の成果が出ている。スクール事業は流通在庫増加で調整局面となっているが、輸出織物事業は中東民族衣装用織物の好調が続く。マテリアル事業はインナー向けが回復傾向となり、原糸販売も健闘した。

　清水栄一社長によると、25年度は第3四半期（4～12月）まで営業利益は前年同期比倍増の勢いで推移しており、通期でもこの流れが継続する見通しとなった。東洋紡ＳＴＣから工業材料事業と機能資材事業が今季から移管されたことも業容拡大に寄与した。

　26年度も引き続き“稼ぐ力”を回復させるために改革を継続する。そのためにスポーツ事業部とユニフォーム事業部、工業材料事業部と機能資材事業部をそれぞれ統合し、既存のスクール事業部、輸出織物事業部、マテリアル事業部の5事業部制とする。

　スポーツ事業部とユニフォーム事業部は近年いずれもニット生地の販売が拡大した。また、両事業部ともスポーツウエアや学校体育服など製品ＯＥＭを担っている。両事業部を統合し、「生地・縫製品ともに一体運営することで一段の効率化と競争力を強化する」ことが狙い。

　一方、工業材料事業部と機能資材事業部はともに東洋紡をはじめ社外から仕入れた商品の卸売りビジネスが一定数ある。同社は現在、中小受託取引適正化法（取適法）の適用会社となっており、代金の支払い期日が最長60日以内となる販売先企業も多い。このため単純な卸売りビジネスには競争力に限界があり、拡大が難しい状況だ。そこで両事業部を統合することで効率化を進め、独自の開発商材の提案と販売を拡大することで収益力の強化に取り組む。