インドネシアの東洋紡G　将来見据え自販を強化

2026年03月03日 （火曜日）

　インドネシアの東洋紡グループは、自販強化に力を入れる。繊維関連事業は、東洋紡グループとのビジネスを軸とした日本市場向けを主力とし、底堅い動きを持続しているが、将来を見据えて強化を図っていく。同国に進出する他の日系企業などとの連携による商材開発をはじめ、多様な施策を進める。

　生地や製品の販売を行う東洋紡インドネシア（ＴＩＤ）、生地の編み立て・染色加工を手掛ける東洋紡マニュファクチャリング・インドネシア（ＴＭＩ）、縫製のシンコウ・トウヨウボウ・ガーメント（ＳＴＧ）の3社で構成する。2025年度（26年3月期）は一部を除き、おおむね堅調な推移を見せている。

　ＴＩＤの今年度は、自動車向けプラスチックの販売が苦戦したものの、繊維事業でカバーし、利益は前年度並みを確保できる見通しだ。ＴＭＩは、スポーツ関連の数量が減少したほか、メディカル関連の生地で受注調整の一年となった。ＳＴＧは、ビジネスシャツの生産が勢いを欠いた。

　26年度以降も日本市場向けのビジネス・オーダーはある程度堅調に推移すると予想する。この部分は維持・拡大を図るが、将来を見据えると「日本からのオーダーに頼るだけではなく、自分たちで組み立てるビジネスも重要になる」と捉え、来年度以降積極的に仕掛けていく。

　例えば、ＴＩＤによる自販。ＴＭＩの生地活用による内販を行っているが、価格が合致しない部分も出てきており、今後は日本や欧米への生地輸出を強化する。ＴＭＩだけでなく、進出する日系企業との連携によってインドネシア国内で価値の高い生地を作る。

　ＴＭＩは、自販比率が約20％で、自動車とバイク用シートの裏材が中心となっている。バイク用シートの裏材などの拡充を図り、自販比率は「40％程度に高められれば」としている。ＳＴＧは、機能性商品を増やすほか、ジャケットやパンツなどにもアイテムを広げる。