帝人　成長路線へかじ

2026年04月06日 （月曜日）

　帝人は、成長路線にかじを切る。2024年度から2年間の中期経営計画推進で土台を固め、内川哲茂社長は「基礎収益が出せる会社になった。26年度（27年3月期）からは成長を見据えた投資を行う」考えを示した。帝人フロンティアと旭化成アドバンスの経営統合にも期待を見せ、当面の目標である売上収益5千億円は「必ず出せる」と強調した。

　前中計の最終年度に当たる25年度の連結業績は、売上収益8600億円と事業利益250億円で着地する見通し（3月31日公表数値）。内川社長は「本業での利益は計画通りの数字を確保している。期初にやろうとしたことはできている」とし、一定の評価を与えた。

　中計では、事業ポートフォリオ改革による戦う体制の整備と基礎収益力の回復に取り組んできた。その成果についても「市場に対して約束したことをきちんと果たす会社になった」とし、業績面も「Ｖ字回復とまでは言えないが、底を打ってしっかりと跳ねたと思っている」と話した。

　26年度からは新たな中計に取り組む。マテリアルでは、素材単品の力だけで利益を稼ぐ時代ではないという前提で事業を進める。自社で生産した物を売るという視点ではなく、顧客が求めている物を提供する“帝人フロンティア型ビジネス”への変化・移行を積極推進する。

　ヘルスケアは、「新しい解釈の在宅医療が進展する元年にしたい」とした。従来の外来を起点とする訪問型の在宅医療ではなく、居宅にいる人の支援という、これまで以上に難しい領域に踏み込む。「これまでの経験値や知見がある帝人だからできる」とした。

　帝人フロンティアと旭化成アドバンスの経営統合については、両社の強みが重なっていないことから「クロスセルの面だけでもシナジーが出せる」とした。人の融合に関しても「帝人も旭化成もグループ会社の独自性を大切にするなど似ている部分があり、心配はしていない」と話した。

　新統合会社は、連結売上収益は4400億円規模で始動する。30年頃には5千億円に拡大するが、必ず到達できる数字とした。