東レ合繊クラスター／25年度の出荷額は190億円に／情報発信やＤＸなどで成果

2026年06月09日 （火曜日）

　東レ合繊クラスターの髙木義秀会長（福井経編興業社長）は5日の定時総会後に会見し、「情報発信の強化、人材育成、ＤＸ推進、新素材開発などで着実に成果が出てきた」と2025年度の活動を総括した。26年度は、垂直・水平連携の推進や、顧客ニーズと開発シーズを結び付けた商品開発とマーケティングの強化などに取り組み、クラスター活動のさらなる活性化を図る。

　25年度は、「グローバルな活動の強化」「連携の多様化（垂直＋水平）」「用途展開の進化、深化」「顧客ニーズと開発シーズを結び付けた商品開発とマーケティングの強化」「組織内コミュニケーションの活性化と対外的な情報発信の強化」を方針に取り組みを進めた。情報発信では、国内での総合展の継続開催のほか、ミラノウニカ（ＭＵ）への単独出展を再開した。ＭＵは18年以来の単独出展だったが、東レのサポートもあり、販路拡大につながった。

　東レ合繊クラスターとしての25年度の製品出荷額は190億円で、過去最高だった前の年から10億円減少した。輸出の減少が主因で、特に欧米が落ち込んだ。

　今年度は、ニーズとシーズを結び付けた商品開発とマーケティングをさらに強化し、拡大を狙う。東レサポートメンバーの野村建太リーダー（テキスタイル事業部門長）も「東レ合繊クラスターの販売につながるサポートをこれまで以上にやっていく」と意欲を示した。野村リーダーは、顧客の声を次の開発につなげるなどニーズとシーズを結び付けた開発が着実に進んでいるとみており、ニーズが増える盛夏物などに期待をかける。

　デジタル技術で企業を変革するＤＸ推進では、東レの石川工場と会員企業の丸井織物（石川県中能登町）、小松マテーレとのデータ連携が始まった。26年度は東レ・テキスタイル（愛知県稲沢市）、冨士経編（福井県鯖江市）、サカイナゴヤ（稲沢市）など、さらに広がる。今後はデジタル製品パスポートや環境認証などへの対応も視野に入れ、経済産業省の情報流通プラットフォーム構築の動きへの協力も検討していく。