アパレル物流研究会／ビームス、豊島が参画／実証実験で成果も

2026年08月05日 （水曜日）

　アンドエスティＨＤ、バロックジャパンリミテッド、ＴＳＩホールディングス、ユナイテッドアローズで構成する「アパレル物流研究会」は4日、新たにビームスと豊島が参画すると発表した。併せて、港湾から物流センターへの調達物流で実施した共同輸送の実証成果を公表した。

　参画企業を増やしながら、ドライバー不足への対応や物流効率化に向けた取り組みを本格化する。同研究会は2023年10月に発足。競合や取引先の枠を超えて物流課題を共有し、持続可能な物流インフラの構築を目指している。2社の参加により、参画企業は6社となった。

　共同配送を急ぐ背景には深刻化するドライバー不足がある。海上コンテナ輸送では車両確保が難しくなり、運賃上昇やドライバーの高齢化も進む。現在、国内の車両稼働台数は11年比で約35％減少し、海上コンテナ輸送を担うドライバーの平均年齢は52・6歳と高齢化が進んでいる。

　同研究会では、企業間で輸送資源を集約し、効率的な物流ネットワークを構築することで安定した輸送体制の維持を図る。

　26年3月から行っている実証実験では、海外から輸入した商品の調達物流を対象に共同輸送スキームを構築した。下関港ルートでは、中国発の輸入貨物を下関港に集約し、フェリー輸送を活用して各社物流センターへ配送。貨物の荷合わせにより運行車両数を4回から2回へ半減したほか、モーダルシフト（貨物輸送を環境負荷の小さい手段に切り替える取り組み）の効果も加わり、ドライバーの運行時間を従来比約77％削減した。ＣＯ2排出量も約37％削減したという。

　一方、東京港ルートの共同輸送では、各社の個別輸送と比べてドライバーの運行時間を約50％削減した。ＣＯ2排出量は現行と同程度だったが、今後は積載率向上により環境負荷の低減を進める。

　同研究会では「参加企業が増えるほど効率化が高まる」としており、今後も賛同企業を募りながら輸送ネットワークの拡大を進める方針だ。