特集　スクールスポーツウエア（２）／2025年度　スクールスポーツ事業調査

2026年08月20日 （木曜日）

　本特集では昨年から、スクールスポーツウエアを扱うメーカーで構成される任意団体のＳＳＣ（スクール・スポーツ・クラブ）会による会員対象のアンケートを引き継ぎ、スクールスポーツ市場の動向を調査している。今年も、スクールスポーツウエア事業を手掛ける主要メーカー8社に生産状況や同事業の概況について聞いた。

〈25年度実績は1343万枚／26年度は増加傾向〉

　メーカー8社による2025年度のスクールスポーツウエア全品目の販売数量は1343万4300枚だった。26年度は、販売数量1362万2500枚を計画する。25年度に比べて微増の計画となった。

　今回のアンケートでは、25年12月に学校体操服などの製造卸のユニチカメイト（大阪市浪速区）から同事業を譲り受けた、通達貿易（同中央区）の数量は含まれていない。

　25年度計画よりも実績は増え、通達貿易の数量を含めずとも26年度が緩やかな増加傾向にあるのは、近年の酷暑で体育の時間だけでなく日常でも着用するケースが増えていることが背景にある。

　併せて、ＳＳＣ会のアンケートの過去データ（19年度実績～25年度計画）も参考として掲載する。

　25年度のトレーニングウエア、アスレチックウエアの差別化機能素材では、「防風」「ストレッチ」が同率でトップとなった。続いて夏の猛暑で需要が伸びた「紫外線防止」が3位につけた。

〈原材料高騰が課題／価格上昇は避けられず〉

　今春の入学商戦での問題点については、これまでも継続して上位につけてきた「生徒減」と、新たに上位につけた「原材料の高騰」が同率で1位だった。中東情勢の緊迫化などを背景に原油由来の材料価格が高止まりし、ポリエステルが多いスクールスポーツウエアに大きな影響を及ぼしていることがうかがえる。

　スクールスポーツウエアの今後の価格見通しもこれを受けて、7社が上がると回答した。新型コロナウイルス禍以後の原燃料価格高騰を受けた価格改定がようやくめどがついてきたところに、コロナ禍以上の上昇幅で原材料が高騰しており、各社とも慎重なかじ取りが求められそうだ。

アンケート協力企業

明石スクールユニフォームカンパニー、菅公学生服、ギャレックス、児島、瀧本、田辺、トンボ、ヒットユニオン

（企業名50音順）