| 1950年（昭和25年） |
4月 |
財団法人 日本繊維経済研究所設立、大阪に関西総局を設ける
繊研相場速報（夕刊）を、関西総局が発刊 |
| 10月 |
繊研相場速報（朝刊）を発刊 |
| 1952年（昭和27年） |
6月 |
繊研速報（大阪版）に改称 |
| 1954年（昭和29年） |
8月 |
大阪繊維研究社 設立
日本繊維経済研究所大阪事務所から分離
大阪繊研速報に改称 |
| 12月 |
繊維専門英文月刊誌「JAPAN TEXTILE NEWS」発刊 |
| 1957年（昭和32年） |
6月 |
株式会社 大阪繊維研究社 設立 |
| 1962年（昭和37年） |
11月 |
合繊専門日刊紙「合繊情報」発刊 |
| 1975年（昭和50年） |
11月 |
繊維専門英文週刊誌「JTN WEEKLY」発刊 |
| 1977年（昭和52年） |
11月 |
「JAPAN TEXTILE NEWS」を「JTN」に改称 |
| 1989年（平成元年） |
1月 |
繊維専門旬刊誌「アジアの繊維」発刊 |
| 1992年（平成4年） |
10月 |
「大阪繊研速報」を「繊維ニュース」に改題 |
| 1995年（平成7年） |
1月 |
「JTN」を「JTN MONTHLY」に改称 |
| 1996年（平成8年） |
9月 |
マルチメディア事業本格化 |
| 1997年（平成9年) |
6月 |
本支局を含めた社内ＬＡＮ完成
コンピューター編集・記者入力体制確立 |
| 1998年（平成10年) |
11月 |
繊維ニュース・JTN・「アジアの繊維」ホームページ開設 |
| 1999年（平成11年) |
8月 |
繊維ニュース人名年鑑を発刊 |
| 2001年（平成13年) |
4月 |
「JTN MONTHLY」を「Asian Textile Business」に改称
「JTN WEEKLY」を「Asian Textile Business Weekly」に改称 |
| 10月 |
東京支局を東京支社に改称
第7回ＯＴＥＭＡＳ（大阪国際繊維機械ショー）のＩＴパビリオンをプロデュース |
| 2002年（平成14年) |
2月 |
東京支社を移転 |
| 9月 |
「繊維信息報」発刊 |
| 10月 |
「繊維信息報」（中国語）ホームページ開設
ニューアース2002（第4回地球環境技術展）のエコファッションコーナー、エコファッションショーをプロデュース |
| 2003年（平成15年) |
4月 |
2003年4月 「中国紡織報社」と業務提携 |
| 10月 |
上海オフィス開設 |
| 2004年（平成16年) |
4月 |
東京支社を移転 |
| 10月 |
フードテック2004のフードユニフォームコーナーをプロデュース |
| 2005年（平成17年) |
3月 |
東京支社を移転 |
| 4月 |
上海オフィスを移転 |
| 5月 |
ＪＩＡＭ2005（国際アパレルマシンショー）のテーマゾーン「テクノ・コラボ・匠館 」にて新繊維コーナーをプロデュース |
| 8月 |
「繊維信息報」を上海時装報の別冊「日本繊維信息」に移行 |
| 10月 |
社名をダイセン株式会社に変更 |
| 2006年（平成18年） |
3月 |
上海オフィスを移転 |
| 9月 |
「日本繊維信息」を、中国紡織工業協会機関誌「紡織服装週刊」の別冊に移行 |
| 10月 |
上海オフィスを上海支局に改称、事務所を上海世貿商城に移転 |
| 2007年（平成19年） |
12月 |
黛森商務諮詢（上海）有限公司設立 |
| 2008年（平成20年） |
1月 |
月刊誌「ユニフォームプラス」創刊 |
| 8月 |
北陸支局（福井市）を開設 |
| 2009年（平成21年） |
4月 |
「Asiantex.com」（英語）ホームページ開設 |
| 5月 |
中国支局（岡山市）を開設 |
| 6月 |
「sen-i-news.com.cn」（中文）ホームページ開設 |
| 7月 |
中部支局（名古屋市）を開設 |
| 9月 |
資本金を2600万円に増強
アジアの繊維」終刊 |
| 10月 |
「中国労働契約法解説紛争事例Ｑ＆Ａ」発行 |
| 2010年（平成22年） |
7月 |
「知っておきたい繊維の知識424」発行 |
| 2011年（平成23年） |
1月 |
資本金を3000万円に増強 |
| 4月 |
上海での日中韓テキスタイル展において日本コーナー “Ｊ－ｔｅｘｔｉｌｅ” を運営 |
